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zoom RSS 読書感想文 21

<<   作成日時 : 2008/05/18 20:07   >>

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「歴史が教えるマネーの理論」(飯田泰之)
原始的数量説「マネーの量と物価の比例的な関係」(マネーが増えれば物価も上がる)

批判:産業革命で大幅な経済成長(取引量・所得の増加)が達成されると、マネーの量が増えても物価が下落する場合がある
経済成長が物価下落につながる理由:マネーが変わらず収穫が二倍になると、相対的にマネーの量が少なくなるから
今まで 持ち金600円 2俵300円 2尾300円で購入(1俵・1尾あたり150円)
経済成長 持ち金600円 4俵300円 4尾300円で購入(1俵・1尾あたり75円)

新古典派的数量説
@マネーが増えると物価上昇
A取引量・所得が増えると物価下落
Bマネーの回転数があがると物価上昇

批判:ハイパーインフレ マネーが増え、経済成長も無いのに、物価上昇がある時突然安定する

ハイパーインフレの場合、貨幣を貨幣以外のものに代えようというインセンティブで貨幣の流通速度が急速に上昇→物価下落
将来インフレになるという期待が現在のインフレを招く。故に@〜Bの事情が無くとも、インフレ期待がなくなれば物価は突然安定する

現在の説「将来物価の動向予測が、現在の物価を決める」
    「現在から将来にかけてのマネーの量の予測が現在の物価を決める」

外債を減らす為、1ドル 10ペソ から 1ドル 5ペソへ ペソ高の固定相場制に変更
これにより 輸出困難→経常収支赤字拡大
      輸入価格下落→国内デフレ 景気悪化
      景気悪化で海外から投資がこない→経常赤字を海外からの投資で埋められない→ペソ安圧力→通貨当局がペソを高く維持する為外貨準備放出→ペソを当局が買い市中に回るペソが減少→さらなるデフレ 景気悪化

当局が外貨準備放出でペソを高く維持できないと見込めば投機アタック(ペソを借りてドルを買う。例 1ドル 5ペソの時 100ペソ借りて20億ドルにする。これが1ドル 10ペソになると10億ドルで 100億ペソ 返済でき 10億ドルが収益となる)がかけられる。
キャピタルフライト「他の投資家がペソ高レート崩壊を予想して投資資金を引きあげドルに変換すること」
より一層ペソ安圧力がかかる

不完全競争的に供給される財・資源の価格は硬直的
インフレで価格が全般的に高くなっても、不完全競争的な財・資源の価格の上昇は緩慢(硬直的)。故に不完全競争的な財・資源は他の財と比べて相対的に安くなるので需要は活発になる
労働賃金は硬直的(契約期間や慣習により賃金の全額はすぐにはあがらない)
インフレで製品の価格は上がっているのに、コストの一つである賃金は変わらないとなると、実質的に労働は安くなったと思われ、労働需要が増大し、その結果として労働投入量が増加することで、生産活動全体が活発化する

デフレを生じさせた1990年代の経済政策は、平均的国民の経済厚生が政策目標であった場合は失敗と言えるが、リストラなし給与低下なしの産業に勤める人にとってデフレは実質的に賃金を増加させる事になるし、預貯金などデフレで資産価値が減らない資産を持っている人達には実質的な資産価値上昇を通じた利得が生じるので、
その人達にとっては「失敗」とは言えない。政策の評価は「だれにとって得になるか」「誰の生活を改善させる為の政策か」を考慮してしなければならない

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